輸送品質の改善は何から始めるか｜未然防止・実態調査・防振対策の選び方

輸送中の破損を減らすために情報を集めると、衝撃検知ラベルやデータロガー、防振パレット、緩衝材など、さまざまな対策が見つかります。しかし、それぞれの特徴は分かっても、「自社はどれから始めればよいのか」までは、なかなか判断できません。

輸送品質を改善するための取り組みは、目的に応じて3つのアプローチに整理できます。

この記事では、それぞれの役割と、自社が優先すべき対策を判断するための考え方を解説します。

輸送品質の基本や、輸送中に破損が起きる原因から確認したい方は、輸送品質とは？破損原因・改善策・可視化までを体系的に解説をご覧ください。

1. 輸送品質の対策は3つに分けられる

輸送品質.COMでは、輸送品質を改善するための取り組みを「未然防止」「実態調査」「防振対策」の3つに整理しています。

この3つは、決まった順番で進めるものではありません。また、どれか1つを選べば終わりというものでもありません。自社が抱える課題や対策の目的によって、優先すべきものは異なります。

なお、梱包は3つのアプローチには含めていませんが、輸送中の貨物を守るうえで欠かせない基本対策です。梱包状態を確認したうえで、未然防止・実態調査・防振対策を必要に応じて組み合わせます。精密機器の梱包方法については、精密機器の梱包方法 完全ガイド｜破損を防ぐ資材選定・ダブルボックス構造・輸送別対策で詳しく解説しています。

2. 未然防止｜注意喚起によって丁寧な荷扱いを促す

何をする対策か

衝撃検知ラベルを貨物の外装に貼り付け、設定G値を超える衝撃を検知すると表示が変わる仕組みを利用します。

衝撃検知ラベルには、主に2つの役割があります。1つは、ラベルが貼られていることで荷扱い者に注意を促すこと。もう1つは、表示の変化によって設定G値を超える衝撃が検知されたことを、開梱前に確認できることです。

ただし、表示の変化は製品の破損を直接示すものではありません。表示が変わっていた場合は、外装だけでなく製品の状態も確認します。

どんなときに向くか

• 破損原因はまだ特定できていないが、すぐにできる注意喚起から始めたい
• 輸送を外部に委託しており、荷扱いの状況を直接確認できない
• 比較的低コストで導入しやすい対策を探している

原因が分からない段階でも、注意喚起はすぐに始められます。ただし、破損が繰り返されている場合、注意喚起だけでは原因の特定や効果の検証まではできません。実態調査を組み合わせ、輸送中に何が起きているのかを確認する必要があります。

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3. 実態調査｜輸送中の衝撃や振動を数値で把握する

何をする対策か

衝撃・振動データロガーを貨物に取り付け、その位置に加わった加速度を時刻とともに記録します。

衝撃検知ラベルで分かるのは、設定G値を超える衝撃が検知されたかどうかです。データロガーを使えば、いつ、どの程度の加速度が加わったのかを数値で確認でき、輸送中の衝撃や振動の傾向を把握できます。

どんなときに向くか

• 同じような破損が繰り返されており、原因を切り分けたい
• 実施した対策の効果を、導入前後の数値で比較したい
• 社内や取引先への説明に、客観的なデータが必要

弊社が荷主企業約175社を対象に実施した調査では、破損原因の上位に、落下、振動、フォークリフトによる突き当て、転倒、荷崩れが挙がりました。詳しい結果は、輸送中の破損原因1位は"衝撃"｜荷主175社の実態調査から見えた対策のポイントで紹介しています。

ただし、この結果だけで自社の破損原因を判断することはできません。実際の輸送環境を測定し、自社の貨物に何が起きているのかを確かめるのが実態調査です。

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4. 防振対策｜貨物へ伝わる振動を抑える

何をする対策か

防振パレットや防振台を使い、荷台から貨物へ伝わる振動を低減します。

未然防止が荷扱い者へ働きかけ、実態調査が輸送中の状況を把握する取り組みなのに対し、防振対策は、貨物へ伝わる振動を物理的に抑える方法です。

どんなときに向くか

• 破損や不具合の原因が振動だと分かっている、または強く疑われる
• 精密機器など、許容できる振動条件が厳しい貨物を輸送する
• 長距離輸送や路面状況の悪い区間で、継続的な振動が懸念される

適した防振方式は、対象貨物の重量や寸法、輸送距離、輸送手段などによって異なります。そのため、既製品では条件に合わない場合もあります。輸送品質.COMでは、対象貨物の特性や輸送条件に合わせた、オーダーメイドの防振パレット・防振装置にも対応しています。

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5. 自社はどれから始めるか

3つの役割を理解しても、自社が何を優先すべきかは、現在の状況によって変わります。次の3点を上から順に確認してみましょう。

判断1：破損は繰り返されているか

繰り返されている → 実態調査から

同じような破損が続いている場合、これまでの対策が十分に機能していないか、実際の原因に合っていない可能性があります。感覚や推測だけで次の対策を選ぶのではなく、まず輸送中の状況を数値で把握することが必要です。

原因を特定できない状態が続く理由については、輸送破損が繰り返される会社に共通すること｜原因が「わからないまま」になる理由で解説しています。

判断2：効果を証明する必要があるか

必要がある → 対策を入れる前に実態調査

社内稟議や取引先への説明、品質監査への対応では、対策前後の変化を客観的な数値で示すことが求められます。比較の基準となるデータは、対策を導入する前に取得しておくことが重要です。導入後に、対策前の状態をさかのぼって測定することはできません。

判断3：原因は特定できているか

振動だと分かっている → 防振対策

振動が主な原因だと判断できている場合は、防振パレットや防振台など、振動の伝達を抑える方法を具体的に検討します。

落下や不適切な荷扱いだと分かっている → 未然防止

荷扱い者への働きかけが必要です。衝撃検知ラベルなどを活用すれば、輸送を外部に委託している場合でも注意喚起を行えます。

まだ特定できていない場合

破損が繰り返し発生しておらず、まず取り組みやすい方法から始めたい場合は、未然防止から始める方法もあります。一方、破損が再発している場合や原因を明らかにする必要がある場合は、実態調査を優先します。

実態調査によって輸送中の状況を見える化した事例については、日本貨物航空株式会社が精密機器輸送の実態調査で「輸送品質の見える化」に成功で紹介しています。